「仕事と不妊治療、両立できるのかな…」「会社や上司に伝えるべき?」妊活を進める中で、多くの方が直面するのが職場での悩みです。
特に不妊治療は通院回数が多く、スケジュールが直前にならないと確定しないことも多いため、仕事との調整に強いストレスを感じる方が少なくありません。
この記事では、妊活・不妊治療における「職場への伝え方」「伝える範囲の選び方」「上司や同僚にそのまま使える相談スクリプト」「仕事と両立するための工夫」を詳しく解説します。
不妊治療を職場に「伝えるべき人」「伝えなくてもいい人」
結論から言うと、全員にオープンにする必要は全くありません。伝える相手は必要最小限にし、あなたのプライバシーと治療への集中を守ることが第一です。
- 直属の上司:休みの調整や早退・遅刻が必要になる場合、最も優先して伝えるべき相手です。
- 人事・総務担当者:社の支援制度や不妊治療休暇などを利用する場合は連絡が必要です。
- 同じチームの同僚:業務のフォローをお願いする場合、必要最小限の範囲で伝えるか、「体調管理のための定期通院」とぼかして伝えるのが無難です。
「会社に伝えるべき?伝えないべき?」判断フローチャート
不妊治療を始めるにあたり、一番最初に直面する悩みが「会社に報告するかどうか」です。不妊治療のステップが進むにつれ、通院回数も増えていきます。職場の雰囲気、上司との関係性、そして現在の治療スケジュールの頻度から、伝えるべきかどうかの基準を見ていきましょう。
伝えるメリット vs デメリット 対比表
| メリット | デメリット | |
|---|---|---|
| 伝える場合 |
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| 伝えない場合 |
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判断に迷った時は、「今の治療頻度で、有給やフレックスだけで誰にも迷惑をかけずに通院できているか?」を自問してみてください。少しでも業務の調整に支障が出始めているなら、直属の上司だけでも伝えておくことをおすすめします。
そのまま使える!相手別「伝え方スクリプト集」

不妊治療を会社に伝える際、「どう切り出せばいいかわからない」「余計なことまで聞かれたくない」という声が多く聞かれます。ここでは、相手別にそのまま使える具体的な伝え方の例文(スクリプト)をご紹介します。ご自身の状況に合わせてアレンジして使ってください。
上司への伝え方(例文)
【ポイント】謝罪から入るのではなく、前向きに両立したいという姿勢をアピールすることが重要です。
パターン1:詳細をぼかして伝える場合
「お時間をいただきありがとうございます。今後の働き方についてご相談があります。実は現在、婦人科系の治療を受けており、月に数回、定期的な通院が必要な状況です。急な早退や遅刻などでご迷惑をおかけしないよう、業務の引き継ぎやスケジュール管理はこれまで以上に徹底いたします。通院のためお休みをいただくことがあるかもしれませんが、ご理解いただけますと幸いです。」
パターン2:不妊治療であることを明確に伝える場合
「本日はお時間をいただきありがとうございます。実は現在、不妊治療を行っております。今後、採卵や移植といったスケジュールの関係で、急な半休の取得やスケジュール変更をお願いすることが出てくるかと存じます。業務に支障が出ないよう、可能な限り事前調整を行いますので、ご配慮いただけますと大変助かります。」
人事・総務への伝え方(例文)
【ポイント】社内の制度を利用することが目的なので、事務的に必要な情報だけを伝えます。
「お疲れ様です。〇〇部の〇〇です。現在、不妊治療を行っており、就業規則にある『不妊治療休暇(または関連する支援制度)』の利用を検討しています。申請に必要な手続きや書類がありましたら、ご教示いただけますでしょうか。なお、この件につきましては直属の上司である〇〇部長には報告済みです。」
同僚への伝え方(例文)
【ポイント】同僚には基本的に詳細を伝える必要はありません。「体調管理」や「持病の通院」という言葉で濁すのが無難です。
「最近、持病の通院(または体調管理のための定期検診)でお休みや早退をいただくことが増えるかもしれません。業務の引き継ぎなどはしっかり行いますが、ご迷惑をおかけしてしまったら申し訳ありません。フォローよろしくお願いします。」
「言わなくて済む言い回し」の具体例
もし「なんの病気なの?」と深く聞かれた場合は、以下のようにサラッとかわしましょう。
- 「命に関わるような重い病気ではないので大丈夫です。ただ、定期的な検査と治療が必要でして…」
- 「女性特有のホルモンバランスの治療なんです。ちょっと長引きそうで…」
- 「プライベートなことなので、あまり詳しくはお話しできないのですが、業務には支障がないよう努めます」
会社に言いづらい…不妊治療に使える休暇・支援制度一覧
不妊治療と仕事を両立するためには、会社の制度を賢く利用することが不可欠です。2022年の不妊治療の保険適用化以降、企業独自の不妊治療支援制度も広がりを見せています。詳細は不妊治療休暇制度の記事でも解説していますが、ここでは代表的な制度をご紹介します。
年次有給休暇の「時間単位有給」の活用
多くの企業で導入されている「時間単位の有給休暇(時間休)」は、不妊治療の強い味方です。半休(午前休・午後休)を取るほどではない、数時間の通院(エコー検査やホルモン値の採血など)に非常に便利です。労使協定が結ばれている企業であれば、年間5日分(40時間分)まで時間単位での取得が可能です。
企業独自の不妊治療支援制度
最近では、ダイバーシティ推進の一環として、不妊治療休暇制度を設けている企業が増えています。
- 不妊治療休暇:年次有給休暇とは別に、不妊治療のための特別休暇(有給または無給)を付与する制度。
- 治療費補助制度:保険適用外の治療費の一部を会社が負担・助成する制度。
- 休職制度:高度生殖医療(体外受精など)に専念するため、一定期間(数ヶ月〜1年程度)休職できる制度。
これらの制度が自社にあるかどうかは、就業規則や社内ポータルサイトで確認するか、人事部にこっそり問い合わせてみましょう。
健康保険の「傷病手当金」が使えるケース
不妊治療そのものは「病気」ではないため、原則として傷病手当金の対象外です。しかし、重度の「卵巣過剰刺激症候群(OHSS)」などの合併症により、医師から労務不能と判断されて数日間仕事を休まざるを得なくなった場合には、傷病手当金の支給対象となる可能性があります。
「どうしても職場バレしたくない」ときの乗り切り方・対処法
「どうしても上司にも同僚にも知られたくない」という方も少なくありません。その場合の乗り切り方のコツをご紹介します。
通院記録を残さない工夫
フレックスタイム制や裁量労働制、リモートワーク(テレワーク)を最大限に活用しましょう。「中抜け」が認められている会社であれば、昼休憩と合わせて通院することで、有給を消費せずに済みます。また、夜間診療や土日診療を行っているクリニックを選ぶことも、職場バレを防ぐ重要なポイントです。
「採卵日」「移植日」の休み方
人工授精まではスケジュール調整がしやすいですが、体外受精の「採卵日」と「移植日」だけは、直前に決まるためピンポイントでの休みが必須となります。この時だけは「急な体調不良」「家族の看病」「家庭の急用」として休むか、最初から「この週のどこかで、どうしても外せない用事(または持病の精密検査)が入る可能性が高いです」と事前に予防線を張っておくのが効果的です。
不妊治療と仕事の両立で限界を感じたら…退職・転職を考える前に

職場で孤軍奮闘しながら妊活を続けていると、肉体的にも精神的にも限界を感じ、「もう仕事を辞めて治療に専念しようかな…」と思い詰めてしまう瞬間があるでしょう。しかし、焦って決断する前に確認してほしいことがあります。
「不妊治療退職」のリスク
仕事を辞めることで通院のストレスからは解放されますが、以下のようなリスクが伴います。
- 経済的な不安:不妊治療は保険適用になったとはいえ、高額な出費が続きます。収入源が途絶えることは大きなプレッシャーになります。
- 社会からの孤立感:仕事という社会との繋がりがなくなり、「治療だけが自分の全て」になってしまうと、結果が出なかった時の精神的ダメージが大きくなります。
仕事を続けながら治療する意義
仕事があるからこそ、治療から意識を切り替える時間ができ、精神的な安定に繋がっている側面もあります。「辞める」か「続ける」かの二択ではなく、「部署異動の希望を出す」「時短勤務に切り替える」「一時的に休職する」といった第3の選択肢がないか、人事や信頼できる上司に相談してみてください。
心が折れそうになった時は、一人で抱え込まずに不妊治療のメンタルケアについてもぜひ読んでみてください。心の負担を軽くするヒントが見つかるはずです。
【FAQ】職場への伝え方に関するよくある質問
Q. 不妊治療中であることを会社に伝える法的な義務はありますか?
A. 会社に伝える法的な義務は一切ありません。個人のプライバシーに関わるデリケートな情報ですので、ご自身の判断で「言わない」という選択をしても全く問題ありません。
Q. 採卵・移植の日はどのくらい休みが必要ですか?
A. 採卵日は麻酔を使用することが多いため、原則として丸1日のお休みが必要です。術後の体調によっては翌日も休んだ方が安心です。移植日は半休でも対応可能なクリニックが多いですが、リラックスして過ごすために1日お休みを取る方も多いです。
Q. 上司に話したら異動・降格などの不利益を受けた場合どうすれば?
A. 不妊治療を理由とした不利益な取り扱い(マタハラ・パタハラの一種)は男女雇用機会均等法などで禁じられています。まずは社内のハラスメント相談窓口や人事部に相談し、解決しない場合は各都道府県の労働局にある「総合労働相談コーナー」に相談してください。
Q. 夫(パートナー)も会社に伝えるべきですか?
A. 採卵・移植など夫が同行する必要があるシーンがあるため、少なくとも直属の上司には「家族の医療的な事情」として伝えておくとスムーズです。不妊治療であることを明かすかどうかは夫自身の判断で構いません。

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